画面3
画面4
収支計算書が資金の増減理由を表示するものであることは、先に述べました。逆に言えば、資金間取引を除き資金の増減をともなう取引の相手科目は、必ず収支計算書の科目でなければなりません。上の二つの仕訳は、この原則をはずれたものです。もしこれらの仕訳が入力できれば、期末の資金の残高と次期繰越収支差額の金額が不一致となるため、公益法人会計基準の基本的な体系が破壊されてしまう結果を招くことになります。
画面5
資金の増減がないのに収支計算書科目を使用した場合です。(1)と表裏の関係にあり、同様に公益法人会計基準の体系を破壊することになるため、入力できないようにしています。
画面6
除去されるものは車輌なのか、建物なのか。貸借対照表の建物が減少するのに、正味財産増減計算書では車輌が減少したことになっては、理屈が合いません。従って入力できないようにしています。